つづく読売新聞のチョンボ!! 東大教授も大新聞も全滅!!
物事を予測するときには、さまざまな仮定が入る。現代の科学で判っていないこともあるし、もともと未来のことで現在ではまだ決まっていないこともある。
そこで、予測に幅がでる。たとえば地球温暖化の場合の将来予測では、「100年後に海水面が**センチ上がる」という場合にはもっとも可能性の高い値を示す。
読売新聞は2013年9月13日の一面トップの記事で、「海水面が最大で81センチあがる」と見出しを付けた。あるテレビ局の幹部が「81センチ上がるそうですよ」と新聞を渡してくれた。
ところが本文でも「最大で81センチ」ということだけ書いてあってどのぐらいの確率でIPCCが「最大で」と言っているのかがない。たとえば、実現確率が100分の1(1%)などということがある。
天気予報でも降雨が1%未満の確率の場合には、雨は降らない(0%)と表現する。生活をする上で、あまり気にするほどのことはないという意味になる。
だから、読売新聞の一面トップを飾った記事は「何の意味も無いデータが羅列してある記事」だったのである。読売新聞は科学部がないのだろうか?
他の例を少し挙げておきたい。たとえば、株価であれば常に暴落の危険性がある。でも株価が上昇することもあるので株を買う。もし新聞が暴落の危険性だけを確率も書かずに示せば、それは「情報として役に立たない」ということになる。
安全についても同じで、台風が直撃するかも知れないし、遠くに行くかも知れない。予想される台風の中心は可能性のある円で示してくれないと情報としては役立たない。
脅すだけの数値を使うのはそろそろ止めたいものだ。最近の新聞を見ていると、中日新聞はエネルギーのシッカリしたシリーズや、今でも福島原発の図を出している。東京新聞も同じだ。
今の所、日本で信用のできる新聞は、中日新聞と東京新聞だけになった。読み手が知りたいことが書いてあり、新聞が世論操作をしようとはしていない。
(平成25年9月14日)