タバコの記事の最新号を削除しましたが､その理由も含めて、私たちはタバコの問題をどのように考えれば良いかということについて、私見を述べさせていただきます．ただ、私の論理は「先入観・価値観は一切、入れない。科学的合理性の無いデータはそれが明らかになるまでそばに置いておき､論理の展開には使わない」というものです。
さらに、「タバコの問題を解析したからといって、直ちにタバコの価値観には触れない」ということもあります．社会的な運動は否定しませんが､科学的な論理展開を楽しんでください．
１） タバコは肺がんの原因の主要な一つである
たびたびこのブログでも指摘しているようにタバコは肺がん（断らない限り、気管支､気管のガンも含みます）の原因になります。世界的に見るとアングロサクソンに多く､ラテン、黄色人種は若干、なりにくい傾向にあります。
日本では、扁平上皮癌や小細胞癌は喫煙者にしか見られず、かつては肺がんの半分がこれらのガンでしたし､ヨーロッパでは扁平上皮癌が多い傾向にあります．
しかし､最近は線癌が増えていて日本ではすでに肺がん全体の７割ほどになっていて、それも女性の線癌はほとんど喫煙とは無関係です．
（注）扁平上皮癌と小細胞癌が喫煙者に限定されるということは「喫煙が癌の引き金になる」というのは間違いないのですが、だから「喫煙は健康に悪い」ということではありません．これが科学の難しいところですが、かつて肺がんの半分を占めていたこれらの癌が喫煙者からしか発生しないとしても、喫煙者は他の癌になりにくかったり､他の病気になりにくい､もしくは自殺が少ないなど（これは論理であってデータは後述）、別の要因で「タバコを吸った方が健康に良い」ということになる可能性があります。
２） 喫煙者の死亡の危険は肺がん以外にあった
嫌煙運動が起こり始めた今から４０年ほど前には、肺がんはきわめて少なく、男性では喫煙者が４０００万人に対して、その年に肺がんになる人は１万５０００人でした。喫煙者４０００万人の内でその年にお亡くなりになった方が１００分の１の４０万人とすると、肺がんにかかった人は２６人に１人ということになります。
また、肺がんでお亡くなりになった人の３分の２が喫煙者であるとしても､４０人に１人ということですから、第一に「タバコを吸うと肺がんになる」という表現は誠実な言い方ではないこと､第二にタバコを吸う人の主たる死亡原因がわかればタバコを吸っている人はよりそれに注意することができると考えられることです。
つまり、肺がんの治療をしている医師としては目の前の患者さんが喫煙をするから肺がんになり、その肺がんを治療するのが困難である時に、「ああ、この人が喫煙していなければ」と残念に思うのは医師の倫理として誠に正しいことです。しかし、その医師が社会的に「タバコは禁止すべきだ」ということになると、タバコの害について､肺がんばかりではなく､４０人の内、３９人はなにが原因で無くなっているのか、タバコを吸う人の健康や寿命はタバコを吸わない人に比べてどういう状態なのか、彼の人生がより「幸福」になるためにはタバコは必要なのかどうかなどかなり広範囲で調べ､研究しなければなりません．「健康の縦割り行政」になって人の健康をもしかすると損なっている可能性があるからです。
このことは「医師として肺がんの主要な原因はタバコである」というのはまったく問題はありませんが、だから直ちに「タバコは害である」ということができないのが「自然」というものです。
３） タバコを毎日、吸う方が肺がんが少ない可能性が高い
この問題はこのブログでも示しましたが､二つの証拠があります。一つは「喫煙率が下がると、肺がんが増える」という統計上の相関関係であり､二つ目は（これも有名ですが）厚労省とがんセンターが中心に進めている「喫煙と肺がん」の関係（もっとも多く引用される論文）です。
第一のことについて、統計上の相関関係をもって、結論をだすことはできず、相関関係などを慎重に検討する必要がありますが、それでも、これほどはっきりした相関関係がある場合は、たとえ因果関係がある程度判っても結論は慎重にするべきなのです。
ところが厚労省やがんセンターの説明を見ると、「喫煙率と肺がん死率」についての記述すらないのです。説明できないものは説明に入れないというのはそれだけで「科学ではない」ということが言えます．
特に「タバコを吸うと肺がんになる」と「喫煙率が下がれば､肺癌が減る」といのはごく自然に繋がる相関関係です．これを否定する論拠に「タバコを吸ってから２０年後に肺癌になる」ということも言われますが、それを補正しても相関関係自体は変わらないことをすでにこの記事でも示しました。
次に第二の点ですが､厚労省やがんセンターが主として使用している論文には、「喫煙する人が１０万人あたり４９５人が肺がんになるのに対して､タバコを吸わないかたまにしかタバコを吸わない人は５６８人」で、明らかにタバコを毎日吸う方が肺癌になりにくいというデータなのです．
ところが反対になっているのは、このデータの一部が「隠されていた」のです。公表されたデータは一部で、それによると結論は逆転するのです。
このように、厚労省とその研究費を使って研究を続けたがんセンターのグループは、第一に論旨に反するデータを説明しないこと、第二に科学者が読んで判るような整理をしていないということ、第三に整理されたデータの根拠となる粗データを公表していないということです。
従って、「タバコを吸うと肺がんになる」という厚労省やがんセンターの研究は「科学ではなく、政治である」ということが言えます．科学は常にオープンであり､新しいデータや概念がでたら、その根拠を明白に示さなければなりません．
この種の科学的詐欺事件としては、常温核融合事件、韓国の生体系研究の事件があります。いずれも実験の詳細を出さず､多くの人から指摘され、追い詰められて詐欺事件とわかったものです。しかし、タバコと肺癌の関係は、国際機関ではＷＨＯ、日本では厚労省が力を入れていて､権力と資金で圧倒的な地位にありますから、すでに多くの研究者がデータの公開を求めていますが、未だに公開されていません．
話が長くなりますので、今回はこれで終わりますが、実は私の最近の記事を取り下げたのはこれが原因しています．整理された結論が示され､元データがないので、それでいろいろ解析をしたのですが、それではどうしてもつじつまが合わないのです．
また、整理をするごとに結論が少しずつ変わります．これは元データが公表されていないので､しかたなく整理されたデータを使うと出典によってさまざまに変わってしまうからです．これでは科学的ではないので､私も削除しました。
他人が整理した結果になっとくが行かないときには、科学者は元データに戻って検討します．最初は「おかしい？」と疑っても､元データを詳細に見ると納得することも多いのです．
もともと科学はそれまで「是」としてきたことを覆すことが多いので、そのためには根拠を明白にしなければならないのは科学者にとって当然の義務であり､厚労省とがんセンターがデータを出さなければ「タバコと肺癌の関係」についてすべてを白紙に戻す必要があります。
私たち科学者は社会的な判断をする立場にはありません．それは医師も同じです．私たちは「科学」というものを立脚点にして、研究し､教育し、治療しているのですから、魔術は一切、受け付けません．また、思想によって左右されることもありません．それによって科学は社会の信頼が得られるからです．
私が一つわからないところは、以上のことは科学者、教師､医師などの職にある人は誰でも同意することですから、だれも厚労省やがんセンターの論文を使わないはずなのに､「それしかない」ということで、ほとんどすべてが「根拠を示していないいかがわしい論文」を参考にしているのが不思議です．
喫煙が肺癌の元になることは確かですが、だからといって喫煙が「短命、不健康」になるとは限りません（喫煙が短命､不健康になるという論文は多いのですが､根拠が示されていないか､厚労省かがんセンターのデータです）。このぐらいの良識と科学に対する厳密性､国民に対する誠意を持ってもらいたいものです。
つまり結論はともかく、求められても元データを示さず､得られているデータの一部を論文に出すなどの「いかがわし論文」はたとえそれが娑婆では「最高権威」であっても、学問的には無視するぐらいの見識は欲しいと思います．
「takeda_20120318no.454-(15：25).mp3」をダウンロード
（平成24年3月18日・・・その２はさらに書きます．これは重要なことのように思いますので。）
