核爆発でできた放射性物質がどのくらいの時間でなくなっていくかということには一つの目安があります。

1)   できた瞬間から4日目までに1000分の1になる、

2)   4日前から4ヶ月の間に、さらに10分の1になる、

3)   4ヶ月から後はあまり変わらない。

最初に1000分の1になる理由は、短い時間にどんどん壊れていく放射性物質があるからです。ただ福島原発事故の場合には核爆発(臨界、運転)を止めて3日程度たってから水素爆発で外部に出て、それから、さらに1日くらいの後の放射線の量を測定していますから、測定値は第1段階をすでに終わっているものです。

2段階では今、盛んに言われている「放射性ヨウ素」等のように、数日から数十日で壊れる元素の影響で10分の1ぐらいになるのです。

それから後は、半減期が30年ぐらいの元素が少しずつ分解していきますので、放射線はほとんど変わらないと考えてもいいのです。

福島原発が水素爆発をして大量の放射性物質が放出された後、量は減りましたが、今でも福島原発から少しずつ新しく放射線物質が放出されています。

しかし、核爆発はすでに10日程前に終わっていますので、今出ている放射性物質はあまり早く分解しないものが多いと考えられます。

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このようなことから、わたくしが今までどのような考えで、このブログを書いてきたかということを示したいと思います(量は福島市を中心にします)

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福島原発が水素爆発を起こした後、福島市の放射線は20マイクロシーベルト程度になりました。

福島原発の大規模な爆発が続かず、少しずつ漏れる程度になれば、放射線は徐々に下がって行き10マイクロシーベルトぐらいで一段落するでしょう

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しかし、徐々に新しい放射性物質も降ってきますから、それを考えておおよそ1ヶ月後には、3倍ぐらいのところで落ち着くと考えました。つまり30マイクロシーベルとぐらいが福島市のとりあえずの「積算された放射性物質」の量と考えたのです。

そしてそれが1ヶ月ぐらい経つと、10分の1になりますから3マイクロシーベルトていどです。これが考える場合の基礎になります。

でも文科省が内部被曝を入れていないことや、野菜や水からの被曝がありますから、しばらくは10マイクロシーベルト付近になる(東京では0.5マイクロシーベルト程度)と考えられます。

つまり、10分の1になり、そこで2,3年は続くということです。

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このような時に、大人が注意しなければならないのは放射線が強い時期に子供にできるだけ被爆をさせないということです。

残念ですが、長期間、汚染された土地に住まざるをえない福島県の子供は、これから長い間被爆するのですから、せめて最初の段階でできるだけ大人が注意をして、被ばく量を減らしておいてあげなければいけないと考えます。

つまり、政府や専門家は「安全だ」と言っていますが、現在は「安全」を強調するよりも、できるだけ放射性物質に触れないようにしておいて、23ヶ月後に状態がはっきりして危険がなければそこで普通の生活に戻ったらいいと思っているのです。

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4ヶ月後に放射性物質の量が減った後、半減期が30年のものを中心にして減っていきますから、放射線はあまり減っていきません。

しかし、東京等の大都市では、道路もビルもコンクリートやアスファルトでできていますので、雨が降っても放射性物質が土にしみるということはありません。

このような状態のときに、今までの経験が生きるかどうかはまだ判らないのです. でも、東京が「やや安心」ではないかというわたくしの考えは東京がアスファルトとコンクリートで固まっているということもあります。

反対に、福島市など田園地帯に近い地域は、土に放射線物質がしみ込む可能性が高いので、なかなか汚染がとれないと思っているからです。

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ペットボトルの水を飲んだり、311日以前の食材を探したり、家からあまり外に出ないようにしたりする生活を続けると、とても疲れると思います。お子さんもストレスがたまってくるでしょう。

しかしわたくしは今、楽をするのではなく、1ヶ月ぐらい何とか頑張ってもらって、放射線物質が下がってきたときに安心したほうがいいのではないかと思います。

またここに書きましたように残留した放射性物質が最終的に見てどのくらいになるかということを今はまだはっきりわかりません。チェルノブイリの時には爆発的でしたが、漏れたのは一瞬でした。これに対して、現在の状態は世界的に見てもそれほど経験したことがないのです。

その段階で、今までずっと私達専門家が守り続けてきた「放射線障害防止の法律や国際的な規制」を一気に緩めてしまい、「大丈夫だ、安全だ」というのは、これから長い間、被曝せざるを得ない子供たちのことを考えると賛成ができないのです。

最初は危険と思い、徐々にゆるめていく方がより適切な方法でしょう。

(平成23326日 午前8時 執筆)